子どもが生まれてから、「教育費ってどのくらい必要なんだろう？」と気になったことはありませんか？
幼稚園から大学まで、すべて公立でも1,000万円以上、私立なら2,000万円を超えるとも言われています。
しかも最近は学費の上昇や、塾・習い事の費用も増えており、“教育費の準備”は家庭の大きな課題になっています。
そんな中で、2024年以降は「児童手当の拡充」や「新NISAの活用」など、教育費を貯めやすくする新しいルールが次々と登場しています。
これらを上手に活用すれば、毎月の負担を抑えながら、将来に向けてしっかりと資金を積み立てることができます。
この記事では、育児世帯の方に向けて、
・最新の制度を踏まえた教育費の貯め方
・実践的な3ステップの積立ルール
・家計にやさしい具体的な戦略をわかりやすく紹介します。
今日から始められる「教育費の準備術」を一緒に見ていきましょう。
教育費はどれくらい必要？まずは全体像を知ろう
教育費の目安を知ることが、最初のステップです。
以下の表は、文部科学省の調査をもとにした「幼稚園から大学までにかかる教育費の目安」です。
| 進路 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園3年 | 約70万円 | 約150万円 |
| 小学校6年 | 約200万円 | 約950万円 |
| 中学校3年 | 約150万円 | 約420万円 |
| 高校3年 | 約140万円 | 約300万円 |
| 大学4年 | 約500万円 | 約700万円 |
| 合計 | 約1,060万円 | 約2,520万円 |
つまり、すべて公立でも1,000万円以上、私立なら2,000万円を超えることも。
この金額を一度に用意するのは難しいため、時間を味方につける貯め方が大切です。
最新ルールで変わる「教育費の貯め方」
児童手当の拡充（2024年改正）
2024年から児童手当が高校卒業まで拡大され、所得制限も撤廃されました。
これにより、高校生1人あたり月1万円〜1.5万円の支給が続きます。
この手当を“貯蓄専用口座”に振り替えておくだけで、18歳時点で200万円近く貯まるケースも。
●新NISAで教育資金を「増やす」
2024年からスタートした新NISA制度では、非課税枠が大幅拡大。
「つみたて投資枠」を活用すれば、月々1〜2万円の積立でも長期で大きな差が出ます。
投資初心者でも、教育資金の一部を新NISAで運用する家庭が増えています。
教育費を無理なく貯める3ステップ
① 目標額を決める
「高校入学までに100万円」「大学入学時に300万円」など、目標を数値化しましょう。
ぼんやりした目標より、明確な数字があると貯めやすくなります。
② 自動化する
「児童手当＋毎月の積立」で“強制的に”貯まる仕組みを作るのがコツです。
たとえば、次のように設定すると自然に貯まります。
| 貯め方 | 月額 | 積立期間 | 18歳時の目安 |
|---|---|---|---|
| 銀行自動積立 | 10,000円 | 18年 | 約216万円 |
| 新NISA積立 | 10,000円 | 18年（年3％想定） | 約260万円 |
| 児童手当 | 平均10,000円 | 18年 | 約200万円 |
| 合計 | 3万円 | 18年 | 約670万円 |
ポイントは「貯め方を分散する」こと。
預貯金＋投資＋給付金のバランスでリスクを減らせます。
③ 定期的に見直す
進学や家計変化に合わせて、年に1回は貯蓄ペースを見直しましょう。
「塾代が増えた」「収入が増えた」など、ライフイベントに応じて調整することが長続きの秘訣です。
育児世帯におすすめの“現実的な戦略”
・児童手当をそのまま貯める（使わない口座へ自動振替）
・祖父母の贈与を教育資金非課税制度で活用（1人1,500万円まで非課税）
・地元自治体の奨学金・補助金制度をチェック（伊東市や静岡県にも支援制度あり）
・家計簿アプリで支出を可視化し、無駄を減らす
特に地方都市では、塾代や通学費が都心より抑えられる傾向があります。
地域のメリットも活かして、家族に合った教育資金計画を立てましょう。
まとめ｜“早く・コツコツ・無理なく”が成功のカギ
教育費の準備は、「早く始めて」「コツコツ続けて」「無理しない」ことが一番のコツ。
制度を上手に活用すれば、将来の負担を大きく減らせます。
「うちはどれくらい貯めればいいの？」
「NISAを教育資金に使っても大丈夫？」
そんな疑問を感じたら、一度プロに相談してみるのもおすすめです。
ファイナンシャルプランナーが、あなたの家計に合った最適な貯め方を一緒に考えます。
