「老後は年金だけで暮らせるのか…？」
そんな不安を感じる方が年々増えています。
総務省の家計調査によると、夫婦2人の無職世帯の支出は、平均で月約26万円。
一方、公的年金の平均受給額は約22万円前後と、毎月4万円ほどの赤字が生じる計算になります。
つまり、老後の安心は「収入を増やす」よりも、“支出を整える”ことがカギ。
今回は、FPの立場から“無理なく続く見直しポイント”を3つ紹介します。
① 保険料の払いすぎに注意！
現役時代に入ったままの保険を、そのまま継続していませんか？
老後は収入が減る一方で、医療や介護への不安が高まる時期。
ですが、「保障を厚くするほど安心」と思い込むのは危険です。
実は、老後の保険で大切なのは“現金の流動性”。
もし入院しても、高額療養費制度などで自己負担額は月数万円程度に抑えられます。
そのため、「掛け捨て型を減らし、預貯金を厚くする」方が安心なケースも。
FP豆知識解約返戻金付きの保険を見直すときは、「利回り（返戻率）」をチェック。
年利1％を下回る場合、預金のほうが有利なこともあります。
② 通信費とサブスクは“年単位”で見直そう
スマホ代や動画配信サービスなど、毎月の固定費は見落としがちです。
しかし、月3,000円の節約も年間で36,000円、10年で36万円の差に。
特に「家族割」や「シニア向けプラン」を見直すだけで、数千円減らせることもあります。
FP豆知識通信費のような固定費は、“月額”ではなく“年額”で考えると効果が実感しやすいです。無理な節約ではなく、契約内容の「棚卸し」を意識しましょう。
③ 住民税・国保・介護保険料は“所得調整”で減らせることも
老後も支出として重くのしかかるのが「税金」と「社会保険料」。
実は、所得を少し調整するだけで負担を軽くできるケースがあります。
たとえば、医療費控除や社会保険料控除を使えば、住民税や国民健康保険料が下がることも。
また、夫婦で資産を分散しておくと、課税の対象所得を抑えられる場合もあります。
FP豆知識「非課税世帯になるライン」を意識することで、介護保険料の軽減や医療費補助が受けられることがあります。制度を知っているかどうかが、大きな違いを生みます。
定期的な家計チェックで“安心できる暮らし”を
家計の見直しは「一度やれば終わり」ではありません。
物価や税制、保険料の改定など、環境は毎年のように変化します。
年に一度、“家計の健康診断”をするつもりで、支出を点検しましょう。
まとめ：無理せず整えるのが、老後家計のコツ
支出を減らす＝我慢ではなく、「無駄を省いて安心を増やす」ことが大切です。
家計を整えることで、旅行や趣味、お孫さんとの時間などをもっと楽しめるようになります。
「うちの家計、どこを見直せばいい？」
そう思ったときは、ぜひ一度ご相談ください。
CFPとして、数字だけでなく“あなたらしい老後の過ごし方”に合った家計設計を一緒に考えます。
